新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、日本国内でうつ病・うつ状態の人の割合が２倍以上に増加したことが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のメンタルヘルス（心の健康）に関する国際調査でわかった。他の先進国でもパンデミック（大流行）以降、２～３倍に増えており、ＯＥＣＤは対策の強化を呼びかけている。
調査によると、日本では、うつ病やうつ状態の人の割合は、新型コロナが流行する前は７・９％（２０１３年調査）だったが、２０年には１７・３％と２・２倍になっていた。
他国の状況を見ると、米国は６・６％（１９年）から２３・５％となり、３・６倍に急増。英国も９・７％（同）から１９・２％と倍増した。
特に、若い世代や失業者、経済的に不安定な人の間で深刻化しているという。
